200円分をタダでくれるって、怪しいよね!
それは、正常な感覚だよ。タダより高い物はない!!
今日もまた、LINE Payからクーポンが届きました。
税込、201円以上で使えるので、200円もらったの同じです。
店舗側から若干の費用負担があるかもしれませんが、現時点では赤字だということです。
なぜ、赤字を出してまで、クーポン配布や還元をするのか、もらってしまっていいのか、まとめてみました。
クーポンや還元はお得なのか、怪しいか
クーポンや還元の大盤振る舞い
2019年2月に「ローソン」「ミニストップ」「セイコーマート」でも、200円のクーポンを【50万枚】限定で配布しました。
このクーポン配布の予算は、200 × 50万 = 1億円。
LINE Payの配布クーポン
- 2019年2月:ファミリーマート限定、200円のクーポン
- 2019年2月:ローソン・ミニストップ・セイコーマート、200円のクーポン
- 2019年3月:ファミリーマート限定、200円のクーポン
3億円程度は使っています。
Payトクキャンペーンなど、度々開催していますので、10億円は使っているでしょう。
PayPayは100億円
PayPayも、100億円キャンペーンを2回も行っています。
2019年だけなら「100億円」です。
なんで、こんな大盤振る舞いするのでしょうか?
購買行動データの取得が目的
各社、顧客の購買行動の「傾向」を知るため、データを蓄積したいと考えています。
「誰が、いつ、どこで何を買ったか」という、一人一人の個人情報に関心がある訳ではありません。
個人、1人がどんな行動をしても、それは、その人だけの行動です。
性別・年代・勤め先・居住地、などなどの「セグメント」分けされたデータを「大量に」蓄積できてこそ「宝の山」を手に入れることができます。
どんな人が、何を買う傾向にあるか。
それを掴んで、商品の開発や提供・店舗展開などのためなどに活用する目的で、大量のデータ(ビッグデータ)を手に入れたいと、赤字になってでも費用を使って、利用者を増やそうとしています。
Amazon「あなたへおすすめ」の現実版
Amazonなどネットショップだと、「あなたへのおすすめ」とか「これも一緒にいかがでしょうか?」など、商品を勧められることがあります。
過去の閲覧や購買行動などの記録に基づき、もっと商品が売れるように仕組みます。
これを現実でもできるようにするのに、実店舗での購入データを集めたい思惑です。
商品を勧めるでなく、商品開発や広告、店舗展開のために活かすことが出来る「宝の山」となります。
まとめ
あなた一人が参加しなくても、すでに大多数の人が、参加し始めています。
「怪しいから使わない」と頑張るのもいいですが、クーポンを利用しても、しなくても、大多数の人が、参加し始めている現実は変えられないでしょう。
であれば、クーポンを利用して得をしたらいいですね。
買いすぎないように、注意する必要はありますが。
買いすぎに注意しよう!!